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海難防止情報

離岸流について

1.離岸流とは?

 離岸流(リップカレント)とは、陸に打ち寄せた波のエネルギーが再び沖に帰ろうとして出来る流れのことです。
 陸に近い場所で遊泳していたと思ったら、離岸流に乗って沖に流され溺れるという水難事故が一番多く、この離岸流の特徴を知れば、こういった海難を未然に防ぐことができます。
 また、サーファーなどは、離岸流をカレントとよんで、その力を利用して、カレントに乗り沖に出て波乗りをします。 何ごとも過信は禁物ですが気象海象によって引き起こされる自然現象のメカニズムを知ることで自分や家族の命を守ることができますので、是非覚えておいてください。

2.離岸流が発生する場所は

 1項目で、「サーファーが離岸流を利用して沖に出る...」と言いました。これは図らずも波が大きい海岸には、離岸流があるということに他なりません。
 要するに、「陸に打ち寄せた波のエネルギーが再び沖に帰ろうとして出来る流れのこと」ですから、サーファーが多い波の大きな場所には、離岸流が発生しているということです。さらに波が大きくなればなるほど、陸に打ち寄せた後、沖に戻ろうとするエネルギーも大きくなるので離岸流の力も大きくなります。
 海岸に遊泳禁止の旗や看板が立っているところの多くは大きな川の河口付近だったりします。

3.離岸流を見極める

 海水浴に行き海岸に立った際に、まず離岸流を見極めるようにしましょう。
 波の小さい日には心配いりませんが、少々波が高く、尚かつ遊泳禁止になっていない日が一番危ない日と考えてください。
 離岸流を見極めるには、波があるところの隣に波があまり立たない場所があります。離岸流は、この波の無い場所を水路として沖に流れていると思って間違いありません。 
 また、面白いことに、離岸流と波がある場所はほとんどの場合隣り合っています。
 要するに、浅い場所(波のある場所)の隣に離岸流の水路(推進の深い場所)があるのです。
 また、波の大きな日は、寄せた波のエネルギーが再び沖に帰ろうとする力も大きいため、離岸流の力も必然的に大きくなりますので、ひとたび離岸流に乗ってしまうと、あっという間に沖に出てしまうことになりますので、海に入る前に事前チェックすることも必要です。

4.離岸流から逃れる方法

 離岸流に流され溺れて死ぬ人は、目撃した人からの情報によると、沖に流されていることを知って、岸に向かって必死に泳いだ結果、力尽きて溺死するというケースがほとんどだということです。
 では、一端離岸流に乗ってしまった場合、そこから逃れるにはどうしたら良いのでしょうか。3項目でお話したとおり、離岸流の隣には、波のある浅い場所があるということに注目しましょう。
 溺れるのは、離岸流の流れに逆らって岸に向かって泳ぎ体力を消耗するわけですから、流れに逆らわずに、浅い場所に向かって、海岸線に対し平行に泳ぐのです。そうすれば、離岸流の水路から離脱することが出来ます。

5.離岸流のメカニズム

 離岸流のメカニズムを図解及び写真により解説したものです。1〜4項目のお話を参考に図解をご覧ください。

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自分の命を守るための自己救命策について

  海上保安庁では、大切な命を自分で守るため、そして一人でも多くの人を救助できるよう次の3つを基本とする「自己救命策の確保」を推進しています。 

1 ライフジャケットの常時着用

もし海中転落した場合、まず海に浮いていることが大切です。
それには、ライフジャケット着用が有効です。
ライフジャケット着用者の生存率は約80%と高い確率で助かっています。
釣りのために防波堤や磯場にいる時、手漕ぎボートやヨットなど海中に転落しやすい
ボートに乗船する時は、必ずライフジャケットを着用しましょう。

 当部管内では、平成20年3月〜4月にかけての2ヶ月で、5件5名の方が海釣中に転落し、3名が死亡、1名が行方不明となっています。死亡者及び行方不明者全員が救命胴衣を着用していませんでした。
  救命胴衣未着用で助かった例は、船から海中転落したことに気付いた人が救命浮環を数個投げ込んで、これにつかまり救助されたものです。

2 携帯電話等の適切な連絡手段の確保

近くに人がいない時には、自分で救助を求めなければなりません。
また、海中転落など海の事故を目撃した場合に連絡手段をもっていることは、迅速な
救助対応が期待できます。
一般の普及率の高い携帯電話は、もしもの時の連絡手段として有効ですので海
にでる時には防水型か防水パックやビニール等に入れて持ち歩くようにしましょう。

3 118番の有効活用

・局番なしの118番は海上保安庁の緊急ダイヤル番号です。
・事故に遭遇したり、目撃した場合は、直ちに118番に通報して下さい。
・関係救助機関と連携し、直ちに救助に向かいます。
(参考)
 平成1941日から、118番緊急通報における『位置情報通知システム』が導入され、携帯電話(※1)から118番に通報した際に、通報場所が特定(※2)出来るようになりました。

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霧中での海難防止対策について

 平成17年の春季から夏季にかけては、全国的に濃霧による狭視界時に多数の衝突海難が発生いたしました。第三管区海上保安本部管内においても多数の死傷者を伴った事例が発生しており、 今年6月にも、爪木崎沖において霧中航行で行き合いの貨物船2隻が衝突し一方が沈没するという海難が発生しました。
 今般、平成17年に発生した海難も含め、三管区内における過去10年間の衝突・全損海難(視程1,000メートル以下、総トン数199クラス以上)14件28隻の海難要因について分析を行ったところ、下記にあるとおり、多くの部分で共通点があることが判明しました。
 海難を防止するためには、過去の事例から如何なる場合に事故に陥りやすいのかをあらかじめ検討し、十分な対策をたてておくことが肝要です。
 下田海上保安部としては、今後、濃霧の発生しやすい季節において、狭視界時における衝突海難の発生が懸念されることから、これらの分析結果をふまえ、海難防止講習会、訪船指導及び現場指導等あらゆる機会をとらえ、海事関係者等に対し、海難防止指導を強化することとしています。

 このサイトをご覧の皆様におかれましては、船舶乗組員等関係者の方々をはじめとする船舶運航に携わる多くの方々に、特に次の安全運航のための基本的な事項の遵守につきまして、周知、指導していただくとともに、海上衝突予防法に定められた航法や関係法令の遵守につきまして海陸一体となって取り組んでいただきますようお願いいたします。(平成20年7月1日)

 
●霧中航行での海難事故を起こさないための措置

  1. 気象海象を早期に把握し、それらの状況に応じた航海計画の立案に努めること
  2. 深夜の時間帯に運航する場合は、周囲の状況及び他船の状況に細心の注意を払うこと。
  3. 狭視界時においては、状況に応じた適切な見張りを励行すること。
    特に、レーダー、AIS(船舶自動識別装置)等を有効かつ適切に利用すること。
    また、状況に応じ、適切な見張り員の配置を行うこと。
  4. 状況に応じた安全な速力で航行すること。
  5. 十分余裕のある時期に適切な避航動作の実施及び相手船が十分遠ざかるまで他船動静の連続的な監視を行うこと。
  6. 船長は、船橋当直者に対し、自船の周辺海域が狭視界となった際の報告の徹底を図ること。
  7. 海上保安庁が提供する霧通報、MICS を有効に活用すること。
●狭視界時の衝突・全損海難の共通点
  1. 衝突船舶のいずれかが総トン数500トン未満である >>> 14件中13件
  2. 相互の位置関係が「行合い」である >>> 14件中13件
  3. 深夜0時から午前8時の間に発生している >>> 14件中11件
  4. 狭視界後、船長への報告をしていない >>> 28隻中20隻
  5. 立直者が1名のみである >>> 28隻中22隻
  6. 減速運航をしていない >>> 28隻中25隻
  7. 他船が十分遠ざかるまで連続的な監視を行っていない。 >>> 28隻中18隻
  8. 霧中信号をしていない >>> 28隻中23隻

●下田海上保安部管内で発生した霧中事故事例

 めっきり春らしくなり、海面温度が上がってきたことで、3月24日早朝から下田の海上及び陸上では濃霧が発生しました。
 霧が発生するメカニズムは、海面や地表の温度と大気温度の差が大きくなるこの時期によくみられるようになります。
 霧の発生で一番心配されるのが船舶の衝突事故や乗揚事故です。
 濃霧や豪雨・降雪によりレーダーが雨雪反射の影響を受け付近船舶の状況が正確に情報表示出来ないなどの現象が発生しやすくなり、視界不良の状況下において更なる事故発生の危険が高まりますので、次の事項に留意した措置が重要となります。
  • 霧情報のすばやい収集に努める
  • 安全航行のためのクルーミーティングの実施 

 濃霧警報・注意報の発表状況など霧に関する情報は,海上保安庁から様々な方法で提供されています。ナブテックス受信機で受信できるのをはじめ、VHF無線電話により沿岸海域における霧通報や海上交通安全法上の航路などにおける視界情報を収集することもでき、沿岸域情報提供システム(MICS)にパソコンや携帯電話からアクセスすることによって気象情報等も収集できるシステムが整備されています。船舶運航者及び陸上の安全管理者双方で霧に関する情報を収集し,安全管理規程を遵守して無理のない運航に努めていただくとともに、海上保安庁では、濃霧による視界不良時の海難を防止するため太平洋沿岸から瀬戸内海における霧多発海域の霧発生状況を各海上保安部、海上交通センター、巡視船艇等で観測し、各気象通報部署からVHF無線電話により通航船舶への霧通報サービスを行っています。また、各海上交通センターから航路や港内航路での霧情報を提供していますので、是非利用してください。 

●全国の海上交通センター

●霧海難防止パンフレット

霧海難防止リーフレット (PDFファイル(2ページ:90KB))

霧海難防止リーフレット(高画質版) (PDFファイル(2ページ:249KB))


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お天気豆知識


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